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今年も報じられたナノンのジャゴリ [ブータン]
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ナノン・ゲオッグの ナノンとガシカル・ツァシ村では、ほぼすべての農家がサトウキビを栽培している。しかし、サトウキビ樹液の抽出は、ナノン村のズィンリ集落にある抽出工場に頼っている。その機械が動かなくなってから、もうすぐ1カ月になる。村人によると、機械のモーターが修理中とのこと。このため、農家は収穫と搾汁作業が遅れ気味であることを懸念している。
「サトウキビ樹液の抽出が簡単になったので、サトウキビの栽培を増やしました。でも、今回は機械が動かない。収穫時期が遅れると、果汁が少なくなり、ジャゴリも作れなくなる。農家は大変」（農家のジャムツォさん）
「動物や虫にサトウキビを荒らされるようになった。このままでは、すべてを失ってしまうかもしれない。以前は、土地の広さによって2万、4万、5万ニュルタムといった収入がありました」（農民のダワ・ノルブさん）
ナノン村のタシ・トブゲイ村長によると、カンマの役人がここに来たが、修復できなかったという。そこで、サムドゥップジョンカルに送るよう言われた。そして、モーターの1つはインドに送られた。モーターを取りに近々車を送るので、1週間以内に農民たちにサービスを提供できると見込みだと言う。
機械が修理されている間、数軒の農家が地元で「クリティ」と呼ばれる伝統的な方法でサトウキビジュースを抽出している。しかし、これはより手間と時間がかかる。
「ジャゴリは作る時期が決まっているんです。だから、今すぐ作らないと、いいものが作れない。だから、伝統的な方法であるクリティを使ってジュースを抽出しているのです」（農家のタシ・トブゲイさん）
サトウキビは収穫後、果汁を抽出する。 その汁を固まるまで煮詰めてジャゴリを作る。村人たちは、近県で販売しているため、顧客には不自由していないという。
チュカ県内のホームステイ施設 [ブータン]
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チュカにおける観光振興のマイルストーン的出来事として、最近、県内の5つの民泊施設が観光局から認定を受けた。チュカ県内での民泊認定は初のケース。この取組みは、すべての観光客に代替宿泊施設を提供するほか、地域経済の活性化も期待されている。
チュカ県庁は、観光行動計画の一環として、様々なゲオッグで冬季キャンプ場やハイキングコースの導入など、様々な観光施策を推進してきた。こうした取組みにより、より多くの観光客や訪問者を呼び込むことが期待される。
観光客への宿泊施設の提供も、新しい民泊構想として位置付けられる。認定された民泊先は、Shemakha、Bjagchhog、Getena、Bongo村の5つの世帯だ。
Bjagchhog村のハモ・ホームステイのオーナーは、自分の民泊施設を訪れるゲストに最高のサービスを提供することを楽しみにしていると語った。
Sonam ChokiさんもGetena村のホームステイのオーナーである。「県庁の役人がこの村を訪れるときは、いつも私の家に泊まっていました。でも、認定を受けたので、村のすべての訪問客に宿泊サービスを提供できるようになりました。」
この取組みは、さらに多くの村人たちを力づけることになると期待されている。同県の経済開発担当官Sangay Thinleyは、住民の収入向上と地域経済の発展に貢献することが目的だと語る。
当初、観光局の認定を受けるために登録した村人は41世帯。今のところ、必要な基準を満たすことができたのは5世帯だけである。他にも数世帯が認定を希望している。
チュカでも民泊可能な施設の認定が始まったというニュース。2月22日（火）のBBSで報じられた。
地方を見捨てないで下さい [ブータン]
先週のことになりますが、BBSがティンプー南部のギダコムでの王立感染症研究センター（RCID）の起工式の様子を報じていました。信任状奉呈のために来られていた日本の鈴木大使が出席されていたようです。
政府開発援助（ODA）による施設建設や機材供与は、日本としてのプレゼンスの大きい見せ場だと思うので、信任状奉呈式等に合わせて、要人出席の下でこのようなシンボリックなイベントが行われることには違和感はありません。ただ、それが大使の限られた訪問日程を考えてのことだと思われますが、交通の便が良いティンプーやパロあたりで組まれることについては、地方にもおいで下さいと申し上げたい気持ちもあります。
また、ハコものは確かにODAの真骨頂で、インドの資金援助なんかもハコもの建設で使われているものが多いので、それはそれでよいのですが、このところの大学教育改革がなぜかシンガポール人によってリードされていて、シンガポール人的な価値観に基づく強気の指導が進められているのを横目で見ていると、長年ブータンと寄り添ってきたことを自負する日本の代表が、この国の教育のあり方について何らかの見解を求められて開陳する機会がなかったのかどうかとも、思わないでもありません。
クエンセル的「トルコ地震の教訓」 [ブータン]
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トランプカードで作られた家が潰れたかのように、倒壊した建物の瓦礫から数百人の遺体が発掘される中、3万人以上の死者と数百万人の避難者を出した最近のトルコ地震から、発掘された恐ろしい真実がある。
M7.8と7.5の地震は、トルコの現代史において最悪のものだった。しかし、前例のない犠牲者の数は、マグニチュードではなく、建造物の不備に起因するものである。同国の地中海沿岸からクルド南東部にかけての影響域の長さに沿って、数千の建物（中には十数階建ての建物も）が平らになっていると報告された。
当局が被害状況を調査し、生存者捜索が続けられる中、最大の死因は粗悪な建築基準-悪しき政策決定と腐敗の結果-であることが判明した。使用資材を含む建築基準に欠陥があることがわかり、当局は現在、説明責任を果たすべく、建設業者、エンジニア、自治体職員、プランナーなどを追及している。
地震は人を殺さないが、悪い建物は人を殺す、と言われる。これはトルコのケースでも当てはまるようだ。そして、基準が危ういのはどこでもそうかもしれない。私たちのようにマグニチュードの高い地震が起こりやすい国では、もっとひどいことになるかもしれない。我が国の属する地域では、大きな地震が起こると言われている。最近、地震の影響評価シミュレーションを行った専門家によると、ブータンで夜間に地震が発生した場合、最悪のケースとして、少なくとも9,000人の死者、10,000人の重傷者、40,000人の避難民が発生する可能性があるとのことだ。
《後半に続く》
CodeMonkeyの普及 [ブータン]
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学校でCodeMonkeyの各種コースを受講した生徒のコーディング理解度を把握するため、教育・技能開発省は昨日、オンライン全国コーディングコンテストを実施した。参加者は、各学校にあるコンピュータからCodeMonkeyプラットフォームでゲームを開発するという課題に取り組んだ。`
参加者は、自分の好きなテーマを組み込んでゲームを作る自由が与えられた。参加者は、自分の創造性により、ゲームのデザイン、色、コードを自由に設定することがでる。このコンペは、7年生と8年生の中等学校レベルが対象。昨年12月には、5・6年生を対象とした第1回目のコンペが開催された。
今回のコンテストには、全国の学校から157名の生徒が参加した。彼らは以前、学校で情報通信技術（ICT）の授業の一環として、CodeMonkeyのプラットフォームでコーディングを学んだ。彼らは、CodeMonkeyがコーディングスキルの向上に役立っていると述べる。
Lungtenzampa Middle Secondary Schoolの参加者の一人であるヴィヴェク・プラダン君は、自由時間にコーディングをするのが好きだったが、それを行う適切なプラットフォームを持っていなかったという。「今、CodeMonkeyは僕のプラットフォームの1つです。以前は、プログラマーになることはできないと思っていましたが、CodeMonkeyのおかげで、夢はかなえられると思います。」
Changzamtog Middle Secondary Schoolから参加したソナム・ワンチェン・ノルブ君は、CodeMonkeyのおかげでコーディングに関する多くの経験を積むことができたと述べる。「創造性も高まり、ゲーム好きな僕にとって、とても役に立ちました。こうした機会を与えて下さった国王陛下に感謝します。」
ゲームベースのコーディングプラットフォームであるCodeMonkeyは、学校でのコーディングスキルを高め、子どもたちに21世紀の知識とスキルを身につけさせるため、2021年8月に国王陛下からブータンの生徒たちに贈られた。CodeMonkeyは、2021年に学校のICTカリキュラムの一部として、クラスPPから8までを持つ学校の教育カリキュラムに導入された。
一方、コンテストの優勝者は、審査の上、火曜日の国王陛下の生誕記念日に発表される予定。
この伝統的民具を残すには [シルク・コットン]
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ペマガツェル県ドゥンミン・ゲオッグで最も遠隔地のチオッグの１つがバンギュルである。集落の先祖たちは綿花畑で働き、衣服を自分たちで織っていた。近年はBangyul Kapa Detshenだけがその伝統を守っていたが、新型コロナウィルスの大流行で彼らもまた活動停止を余儀なくされた。そんな彼らが、現在、活動を再開している。
手作業で綿糸を加工するのは容易ではないが、それは過去のこと。新しい機械は、Bangyul Kapa Detshenの新しいマンパワーとなり、メンバーが事業に戻ってくる求心力となった。
「この機械が来てから、1年分の紡績と梳毛を1日で終わらせることができるようになりました」（タシ・チョデン会長）
「機械で梳いた綿花から糸を紡ぐのと、手作業で紡ぐのでは雲泥の差があります」（メンバーの1人、シャンキさん）
「種取りと梳毛を機械で行うと、繊度が一定した糸を紡ぐことができるんです。だから、織ったときにきれいな仕上がりになります」（メンバーの1人、ワンモさん）
こうして新しい機械は、Bangyul Kapa Detshenに希望を与えた。生産量が増え、収入を得る希望の灯りをともしたのだ。
「コロナの影響で数年間綿花の栽培ができず、製品を作ることができませんでした。今年こそは栽培を再開したい。そして、メンバーも増員しました。機械が手に入れば、他の農作業も同時に行えますから」（会長談）
このグループは、主にティンプーで糸を販売している。また、注文を受けて完成品を作ることもある。この生産者組合には現在、5人のメンバーがいるが、近々7人が加わる予定。タラヤナ財団は、2019年に村の地場製品の普及と女性のエンパワーメントを目的にこの生産者グループを結成した。同グループは2021年、APIC（地場工芸品振興機構）から自動種取り機を2台、タラヤナ財団から梳綿機を1台供与された。
文系人間の行き場が狭まる [ブータン]
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シェラブツェ大学が文系7コースを廃止し、CLCSが2023年の入学生受入を完全に停止したため、文系出身の高卒者は国内の大学への進学に不安を感じている。昨年は6,500人以上の文系学生がクラス12の修了試験を受けた。
それ以前は、ブータン王立大学（RUB）傘下の9つのカレッジのうち、文系出身の学生は5つの大学に出願することができた。今年の場合、RUBが公表している学部及びディプロマコースのリストによると、7つのカレッジで高卒者を受け入れている。しかし、人文系の学生を受け入れるのは3つの大学だけである。
「文系の学生は、理系や商学系の学生と同じように大学を選ぶ機会がありません。そのため、文系出身の私たちは落胆しています。しかし、政府は私たち学生を支援してくれていますし、今後も政府が文系の学生を支援・援助してくれることを願っています」（ダンプーセントラルスクールの生徒）
「人文学を学ぶ学生にとって、商業や科学の分野に比べて十分な範囲が提供されていないことは、非常に残念なことです。ブータンの大学に入学するために頑張ってきたのに、コースがないために、私たちの夢も両親の夢も粉々になってしまいました。ですから、教育制度がもっと柔軟になり、私たちにさらに勉強する機会を与えてくれるなら、とてもありがたいです」（ダンプ―セントラルスクールの生徒）
また、人々はソーシャルメディアを通じて懸念を表明している。
「今まで、人文系の学生は理系の学生と違って、大学を選ぶ機会を得られない。どこを探しても、大学の条件は理系の学生しか必要としていない。人文系の学生で90％や80％台の点数を取っている人は、ほんのわずか。私たちは、学校やクラスでトップになるか、大学に入学するのが難しくなります」（ジグミ・シェルブリン・セントラルスクールの生徒）
CNRでは、持続可能な開発の理学士号を取得できる。パロ教育大学では、2つの教育学士コースと体育・スポーツコーチングのディプロマコースを提供している。シェラブツェ大学では、経済学と政治学の学士号、デジタルコミュニケーションとプロジェクト管理の学士号、データ科学とデータ解析の学士号が新たに提供される。私立のロイヤル・ティンプー・カレッジとノルブリン・リグター・カレッジでは、ゾンカ語と英語、メディア学、開発学の学士号が提供されている。
6,543人の文系学生のうち、5,805人が昨年の修了試験に合格している。
この報道も、最初に報じられてからすでに10日以上が経過しており、その間に続報もいろいろ出てきている。国を挙げて理工学系を強化し、シンガポールのような国を目指そうとしているということなのだろう。豊かな歴史や文化、伝統を有するこの国が、人文学から理工学へと思い切り舵を切るというのが本当にいいことなのかはよくわからないが、国の方針としてそう決まったことなのだから、静観するしかない。
コカ・コーラとプラスチックリサイクル [ブータン]
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プラスチック廃棄物管理の取組みを進めるため、クリーンブータンは今年、コカ・コーラ財団からプラスチック廃棄物の循環型経済を実現するための助成金を獲得した。
コカ・コーラ財団のプレスリリースによると、「Druk Larzo Thimphu」と呼ばれるプラスチックリサイクルプロジェクトは、廃棄物の分別と適切な処理に関する意識を高め、非公式の廃棄物収集家の知識と能力を向上させることを目的としている。また、このプロジェクトは、プラスチック廃棄物のリサイクルを通じて、労働者やコミュニティの持続可能な生活のための起業や雇用機会を創出することも目的としている。
クリーンブータンのNedup Tshering事務局長によると、このプロジェクトの目的は、すべてのブータン人に廃棄物を管理するための行動の変化と習慣について意識付けをすることだという。「コカ・コーラ財団の支援により、若者が起業し、リサイクル業を収入機会として確立できるようにしたい。」
「Druk Larzo Thimphu」プロジェクトは、1年間で25,000kgのプラスチック廃棄物をリサイクルし、啓蒙活動を通じて2,500世帯を支援することを目標としている。プレスリリースによると、このプロジェクトでは、特に廃棄物収集センターで、女性や若者の雇用機会を創出するのに役立つとされている。
国家統計局の2020年調査によると、ブータンではプラスチック廃棄物が廃棄物全体の17.1％を占め、生ごみに次いで2番目に多い廃棄物となっている。
コカ・コーラ財団のサーディア・マズベルグ代表は、このプロジェクトがブータンのリサイクル部門を強化し、包装廃棄物のリサイクルに役立つと述べる。同財団は、コカ・コーラ カンパニーの世界的な慈善事業部門。これまでに14億ドル以上の助成金を授与し、世界各地の持続可能なコミュニティ活動を支援している。
2月3日付全国紙クエンセルの記事から。以前も述べた通り、先月末にティンプーでひいた風邪がいまだに完治せず、体調の悪さを引きずりながら毎日を過ごしている。その間、うちのプロジェクトでも大きな行事が行われたりしたため、その対応もあってそれなりに多忙だった。そのため、この記事もチェックしてから1週間以上放置してしまっていた。
JICA留学生の寄稿 [ブータン]
2023年2月4日（土）付クエンセルに、名古屋大学大学院経済学研究科博士課程に在籍中のペマ・ドルジ君の寄稿が掲載された。クエンセルのFacebookページで、日本の「ふるさと納税」について紹介した寄稿があったのにはすぐに気付き、誰が書いたのかと投稿者名を見たら、ペマ・ドルジ君の名前があった。すぐに本人からもLINEにメッセージをもらった。今年３月で博士課程を修了し、ブータンに戻ると聞いた。
今日は記事の内容にまでは踏み込まない。ただ、JICAの奨学金で日本で勉強してきたブータン人留学生で、おそらくクエンセルに1,000ワードのコラムを投稿したのは彼が初めてであり、僕はそのこと自体が嬉しくて、SSブログでも紹介したくなった。
僕も以前の役職の時は、日本の制度や経験を紹介する寄稿をクエンセルには何度もしてきたが、単なる手前味噌な紹介に留まっていた気がする。今回のペマ・ドルジ君の寄稿は、ふるさと納税という制度の紹介に留まらず、ブータンの既存制度にどのように付加価値をもたらすか、どのようにフィットさせられるのか、ブータンの文脈に即して書かれている。これは日本人の僕らでは書くのがムリで、ブータン人だからこそ書ける提言書であると思う。
STEM教育もウィンターキャンプで [ブータン]
【抄訳（www.DeepL.com/Translator（無料版）翻訳を筆者編集）】
サムドゥップジョンカルにあるジグミ・ナムゲル工科大学（JNEC）は、地方の若者に力を与え、STEM分野を奨励するため、STEMキャンプを開催している。STEMとは、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）を意味する。同大学は、SJ県内の9校とペマガツェル県内の1校から合計500人以上の生徒を対象にすることを目標としてきた。
最近、SerthigゲオッグにあるMinjiwoong Central Schoolでの5日間のSTEMキャンプが終了した。 このキャンプには36名の生徒が参加した。プログラミングからアプリケーションの開発、技術の紹介まで、生徒たちは実践を通して多くの新しいスキルを学んだ。
「私はこのキャンプへの参加は初めてです。このキャンプは役に立ちます。ロボットのモーターの使い方、信号機、センサーについて学びました」（生徒）
「私たちは遠隔地の出身で、過去にこんなプラットフォームを得ることができませんでした。このキャンプについて聞いたとき、ぜひ参加したいと思いました。プログラムはとても役に立ちました。日常生活で重要かつ役に立つセンサーについて知ることができました」（生徒）
これは、農村部の若者がSTEM教育にアクセスできるようにするための、大学から学校への指導の一環で行われた。JNECによると、このプログラムに参加した生徒が、創造性と革新性という面で競争力のあるスキルを身につけることが期待されているとのこと。
「私たちがここに来たとき、生徒たちはこのようなプラットフォームについてさえもまったく知りませんでした。他の国やティンプーでは、生徒はファブラボを使い、ツールを使ってアプリケーションを開発できます。一方、ここでは、生徒たちは学ぶための設備は持っています。、ここでは、学生たちは学ぶための設備を持っています。このようなツールを使って学び、創造性やアイデアを科学展のような形で発表し、STEM分野への進出を促したいと考えたい」（JNECの研究・産業連携部長のSangay Chedup氏）
Minjiwoong校を含め、JNECはこれまでにSJ県内の3校でSTEMキャンプを実施した。プログラムは今年3月で終了する予定。
ブータンの研究者グループによる教育レビューでは、STEM教育は、生徒が科学的・技術的な知識を身につけ、雇用可能な労働力に貢献できるよう準備するものだという。STEM教育を通じて、批判的視点や問題解決能力、創造性、意思決定、リーダーシップ、起業家精神などを身につけることができる。
1月、CST構内に残っていて、これほど孤独感を強く感じたことはなかった。カウンターパートもほとんどいない中で冬休みの子ども向けアウトリーチプログラムを主催し、１人疲弊して、１カ月の間に二度も体調を崩した。いずれも回復するまでに１週間近くかかった。今週も、ティンプーで寒さにやられて風邪をひき、無理してプンツォリンに戻ったはいいものの、５日目にしていまだにつらい。
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