にわか勉強、電気自動車（EV） [持続可能な開発]
- 作者:
- 出版社/メーカー: 毎日新聞出版
- 発売日: 2017/09/04
- メディア: 雑誌
内容紹介
〔特集〕EV革命100兆円
・脱ガソリン車ドミノ 活況! EV・自動運転市場
・車体構造 ガソリン車の流用が通じないEV 構造と部品は「機電一体」で激変
・規制 「ガソリン車は走らせない」 米国と中国の新ルールの凄み
・中国の野望 国策で新エネルギー車の開発加速 2025年に「自動車強国」入り狙う
・電気自動車に注力する化学・電子部品業界のキーマンに聞く 旭化成/TDK
・沸騰! 車載市場 電池・半導体・センサー・モーター・構造材料・地図・通信&データ
・クルマづくりも一変 縦型からエコシステムの構造へ 変革が必要な日本の系列主義
９月上旬、仕事で日本に帰った際、たまたま駅の売店で週刊エコノミストの電気自動車（EV）特集を見かけた。このところ、EVを巡る報道が喧しい。今回の特集のきっかけになったのは、ルノー・日産が8月末に中国でEVを開発する新会社を設立すると発表したことにあるようだが、その背景にある中国政府のEVシフトの他にも、英国やフランスが内燃機関のみ搭載の車の販売を禁止する方針を打ち出し、インドも今年6月4日、国内で販売する自動車を2030年までに全てEVに限定するとの野心的な政策を打ち出した。インドが7月1日から施行した物品サービス税（GST）でも、EVの税率は実質引き下げられたのに対し、ハイブリッド車（HV）は実質増税で、高級車並みの税率が適用されることになった。
持続可能な開発、SDGs達成への取組みを考えるに当たって、EVの普及はおそらく最大のインパクトを持つゲームチェンジャーだと思う。EVの普及にどう取り組むのかは相当大きなテーマであり、日本の国際協力でもEVと向き合うことは欠かせないと僕は思う。ブータンではトブゲイ首相はテスラ・モータースのイーロン・マスクCEOの自伝の愛読者であり、早くから「ブータンでのEV普及」を提唱してきている。次の第12次五カ年計画のパフォーマンス指標の1つにも、「EVの普及率」が含まれている。
そういうところに、日本はどう向き合っていったらいいんだろうか。内陸の小途上国に住む一個人が頭をひねったところで出てくるアイデアなどたかが知れているが、そもそも日本でEV研究開発や生産、普及に取り組んでいるプレイヤーって誰なんだろうか―――それを考える上で、格好の包括的な特集が今回の週刊エコノミストだといえる。
特に、冒頭の概説「脱ガソリン車ドミノ―活況！EV・自動運転市場」というのは、この課題を概観するのに非常にいい記事だと思う。
